原発事故、最悪の場合を想定しておく必要は？

　　

最悪の場合を想定した対応をあらかじめ考えておくべきであるなら、こういうものを見たり読んだりしておくべきかなと思います。

●マル激トーク・オン・ディマンド - ビデオニュース・ドットコム　インターネット放送局
マル激トーク・オン・ディマンド 第519回
http://www.videonews.com/on-demand/511520/001784.php
2011年03月25日

マル激トーク・オン・ディマンド 第519回（2011年03月25日）

特別番組
あえて最悪のシナリオとその対処法を考える

出演：飯田哲也氏（NPO環境エネルギー政策研究所所長）、小出裕章氏（京都大学原子炉実験所助教）、矢ヶ崎克馬氏（琉球大学名誉教授）、松井英介氏（元岐阜大学医学部助教授）、青木理（ジャーナリスト）、宮台真司（社会学者、首都大学東京教授）、神保哲生（ビデオニュース・ドットコム代表）

　福島第一原発の復旧に当たっていた作業員が被曝し、タービン建屋内の水から通常の1万倍の放射能が検出されるなどの事態を受けて、原子力安全・保安院は25日、ついに「原子炉のどこかが損傷している可能性が十分にある」ことを認めた。実際には津波や相次ぐ爆発、海水注入や放水などの影響で、ほとんど全ての計器類が止まっているため、政府も東電も肝心の原子炉が現在どのような状態にあるのかを正確には把握できていないのが実情のようだ。
　大量の核燃料が入った原子炉が損傷を受け、しかもそこから核燃料が漏れ出している可能性がある。にもかかわらず、「確認ができないので不確かな情報は出せない」というのが政府・東電の一貫した態度だ。果たして本当にそれでいいのだろうか。しかも、燃料漏れが指摘される福島第一原発3号機は、プルトニウムを含むMOX燃料を使ったプルサーマル原子炉なのだ。
　不必要な不安を掻き立てることは避けなければならない。しかし、人体や環境に長期にわたり不可逆的かつ深刻な被害をもたらす原発事故は、予防原則の立場に立ち、常に「最悪の事態」を想定して対応する必要がある。
　そこで今週のマル激は、25日（金）21:00から4時間にわたる生放送で、ここまで確認された情報をもとに、現在の原子炉がどのような状態にあるのか、そこから想定し得る「最悪の事態」は何なのかを専門家らとともに検証した。後半は、「最悪の事態」にどう対応すべきかについて、放射線の専門家らに意見を聞いた。また、枝野官房長官の記者会見で、政府の考える「最悪の事態」についても問い、その返答についても議論した。
　京都大学原子炉実験所助教の小出裕章氏の想定する「最悪の事態」は、原子炉が溶け落ちて（メルトダウン）水蒸気爆発を起こし、原子炉内の燃料から放射性物質がすべて環境中に放出される事態だ。「この最悪の事態を防ぐ手段は、原子炉、使用済み燃料プールの『冷却』だが、被曝環境での作業は大変な困難をともなう。冷却を循環的に行うポンプの回復ができるかどうかをまず注視したい。さらに、もしポンプの回復ができたとしても安定的に冷却される状態になるには少なくとも1ヶ月はかかる」と小出氏は見る。また、放射性ヨウ素、セシウムに加えて、作業員が被曝したタービン建屋の水からバリウム、ランタンなどの物質が検出されたことについて小出氏は、「燃料棒を覆う部分（ペレット）が一部溶けている状態であることを示しており、炉心の破壊が進んでいるのではないか」と危惧する。
　NPO環境エネルギー政策研究所所長の飯田哲也氏が「一番現実的な最悪シナリオ」と考えるのは、爆発が起こらずとも、冷却作業を続ける間に、大気中、水中、土壌に長く放射能が漏れ続けるという事態だ。住民の避難や水道水、海産物の汚染が長期間続くことになる。飯田氏はこの「現実的な最悪シナリオ」に対して、「広範囲なリアルタイムモニタリングとシミュレーションを組み合わせる、つまり現実と予測をつき合わせたデータがなければ手の打ちようがないが、現時点では政府には司令塔が不在で、この作業が進んでいないのではないか」とみており、「被曝管理、放射能漏えい量の測定、現実的・技術的な広報」という3つを組み合わせた対策を早急に練る必要があると話す。
　25日に福島県入りし、今後現地での調査を行う琉球大学名誉教授の矢ヶ崎克馬氏は、福島県や首都圏で水道水や野菜など体内に入るものから基準値を超える放射性物質が検出されたことについて、「体内に放射性物質が入ることで起きる「内部被曝」の危惧が高まった。今は怯えている段階ではなく、被曝は避けられないという意識を持ち、できる限りの手段で防御策をとることが必要だ」と話す。
　放射線医学の専門家で元岐阜大学医学部助教授の松井英介氏は、「外部被曝では、外部からの放射線は体を透過する。内部被爆では、尿などにより体外に放出されず体内にとどまった放射性物質が、繰り返しアルファ線・ベータ線を出し、繰り返し遺伝子を傷つける」と言う。
　「ただちに健康に影響はない」という説明は、皮膚がただれるなど急性症状にはならないと言っているのか、何を意味するのかの説明がない点が、われわれの不安の元になっているとしたうえで、内部被曝で重要なのは、急性の症状ではなく、遅れて発症する「晩発（ばんぱつ）障害」、もうひとつは「蓄積性」だと言う。水道水などから検出された放射性ヨウ素131は、体内では選択的に甲状腺に蓄積される。また、小さい子どもは特に影響を受けやすいため、成人男性とはまったく別の問題として考える必要があると話した。
　あえて想定する「最悪の事態」では何が起き、そしてわれわれはどのようにその事態に備え、対処していくことができるのか。ジャーナリストの青木理、神保哲生、社会学者の宮台真司が、専門家とともに議論した。
（今週の番組は特別編成のため、無料で放送いたします。また、ニュース・コメンタリーはお休みしましたので、予めご了承下さい。）


プロフィール
青木 理あおき おさむ
（ジャーナリスト）1966年長野県生まれ。90年慶應義塾大学文学部卒業。同年共同通信社入社。大阪社会部、成田支局、東京社会部、外信部、ソウル特派員などを経て06年退社。著書に『日本の公安警察』、『国策捜査』、『絞首刑』など。


飯田 哲也いいだ てつなり
（NPO環境エネルギー政策研究所所長）1959年山口県生まれ。83年京都大学工学部原子核工学科卒業。同年神戸製鋼入社。電力中央研究所勤務を経て96年東京大学大学院先端科学技術センター博士課程単位取得満期退学。00年NPO法人環境エネルギー政策研究所を設立し、現職。92～06年日本総合研究所主任研究員を兼務。90～92年スウェーデンルンド大学環境エネルギーシステム研究所客員研究員。著書に『北欧のエネルギーデモクラシー』、編著に『自然エネルギー市場』、共著に『日本版グリーン革命で雇用・経済を立て直す』など。


小出 裕章こいで ひろあき
（京都大学原子炉実験所助教）1949年東京都生まれ。72年東北大学工学部原子核工学科卒業。74年東北大学大学院工学研究科原子核工学修了。74年から現職。伊方原発訴訟住民側証人。著書に『放射能汚染の現実を超えて』、『隠される原子力　核の真実』、共著に『原子力と共存できるか』など。


矢ヶ崎 克馬やがさき かつま
（琉球大学名誉教授）1943年東京都生まれ。67年名古屋工業大学計測工学科卒業。74年広島大学大学院理学研究科博士課程物性学専攻単位取得満期退学。理学博士。74年琉球大学理学部教授、09年退職。03年より、原爆症認定集団訴訟で「内部被曝」について証言。著書に『隠された被曝』など。


松井 英介まつい えいすけ
（元岐阜大学医学部助教授、岐阜環境医学研究所所長） 1938年生まれ。64年岐阜県立医科大学卒業。岐阜大学医学部放射線科助教授を経て、01年退任。

（転載ここまで）

●毎日ｊｐ(毎日新聞)
記者の目：原発事故、政府の情報発信＝高木昭午（所沢通信部）
http://mainichi.jp/select/opinion/eye/news/20110330ddm004070234000c.html
2011年3月30日

　◇危険の程度、見極めつく内容を

　東京電力福島第１原発（福島県大熊町、双葉町）の事故で、被災地への救援物資が運ばれず、医師が患者を避難させるべきか悩むなど風評を含めた被害が広がっている。かつて１０年以上原発取材に携わった経験から、政府も電力会社も悪い想定は言いたがらないと感じる。原発のイメージ悪化を嫌うのだろうが、事態はそんな段階を過ぎている。政府は「現時点ではただちに影響はない」と繰り返すだけでなく、今後の危険の程度を冷静に見極められるよう、事故の見通しや想定される最悪の事態、その根拠などを公表すべきだ。

　◇届かぬガソリン　医師は避難悩む

　「２０～３０キロ圏に屋内退避指示が出た翌日の１６日から２週間、ガソリンが来ない。市が手配して宇都宮まで取りに行く」。市内が避難指示、屋内退避、退避圏外の三つに分かれている福島県北部の南相馬市の担当者は話す。汚染を恐れ、運送業者が来ない。市内で１日４０キロリットル程度のガソリンが必要だが確保できるのは約１４キロリットル。スタンドに給油待ちの車が３キロ並ぶ。「宅配便も来るのは宮城県まで」と、市内スーパー店員（５４）も嘆く。
　食糧を積んだ車が茨城県日立市までしか来なかったという例もあった。国土交通省は、栃木県那須塩原市から福島県への乗車拒否をした宇都宮市のタクシー会社２社と業界団体に改善を指導した。
　福島県によると、２９日正午時点の大気中の放射線量は、原発から約２４キロの南相馬市中心部で１時間あたり１・１マイクロシーベルト。最も高い飯舘村で同８・５７マイクロシーベルト。胃のレントゲン撮影が１回６００マイクロシーベルトだから、どちらを訪れても心配はない。
　一般人の被ばく限度は法律上、年間１０００マイクロシーベルト（１ミリシーベルト）。この量を浴びたことで、将来、がんを発症する人は１万人に１人程度とされる。「される」というのは、発がんは頻度が低すぎ、確認できないからだ。がん予防には、このレベルの被ばくの有無より禁煙など生活習慣の方が重要だ。
　今の放射線量が心配ないとすれば、今後はどうか。
　「ただちに健康に影響がない、と言われると、後で影響があると聞こえる。最悪どこまでの事態があり得て、その場合はどの距離まで逃げれば安全か。心配ないなら理由は何か。説明がほしい」と南相馬市の担当者は訴える。
　原発から約４５キロの「いわき市立総合磐城共立病院」の新生児集中治療室に、赤ちゃんが２人いる。１人は病状が重く移送が難しいため、本田義信医師は避難すべきか、悩んだ。今は「この距離なら重大な被ばくはない」と判断し治療を続けるが、不安は残る。樋渡信夫院長も「患者の避難準備のため想定される最悪の事態を知りたい」と話す。

　◇安全委の試算は、非現実的な仮定

　原発大国フランスの被ばく医療や放射線防護の中心的研究機関「フランス放射線防護・原子力安全研究所」は、今回の事故情報をインターネットに公開、一部を日本語で掲載している。そこに「よくある質問」（アドレス「http://www.irsn.fr/EN/news/Documents/irsn-QA-jp.pdf」）として次のような記述がある。

　「起こりうる最悪事態とは」

　回答は、「溶解した炉心の放射能生成物の１００％が大気中に放出」される事態。さらに、その場合でも原発から３０キロ以上離れれば、甲状腺がん防止のためのヨウ素剤服用は不要とみられる、という見解を添えている。
　日本政府はこうした「最悪のシナリオ」に関する情報を出していない。
　内閣府の原子力安全委員会は先日、甲状腺の放射線被ばく量に関する試算を公開した。だが「１歳児が事故発生から毎日２４時間ずっと屋外にいた場合」という非現実的な仮定だ。被ばく量を高めに見たというが、どの程度高めか尋ねると「忙しくて説明できない」。試算が避難指示の根拠になっているのかも、「分からない」という。これでは情報を出したとは言い難い。
　例えば「原子炉と使用済み核燃料プールの冷却状況から考えて、少なくとも３日間、放射性物質の大量放出はない」といった見解を出し、根拠としたデータも示す。大量放出が生じた際の影響範囲も数パターンを試算し、「パターンＡではＢ地点で避難が必要だが、１日以内に避難すれば重大な被ばくはない」などの推定も出す。そうすれば危険の程度の見極めがつく。
　こうした見通しを、どこまで出せるか、ギリギリ検討し、これ以上は出せないというなら、その根拠も含めて正直に説明すべきだ。その結果、自主避難が増えてもやむを得ない。中途半端な情報で不安感を増すより罪が軽い。救援物資は政府の責任で届けるしかない。
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　ご意見をお寄せください。〒１００－８０５１毎日新聞「記者の目」係/[e-mail]
【関連記事】
福島第１原発：ロボット活用を政府検討　原子炉建屋遮蔽も
記者の目：原発事故　政府の情報発信＝高木昭午
福島第１原発：避難圏内にまだ百数十人　自力移動が困難
福島第１原発：汚染水は数千トン　除去作業難航
福島第１原発：２号機の圧力容器損傷か　安全委見解
毎日新聞　2011年3月30日　東京朝刊

（転載ここまで）

事態を過大に見積もることと、最悪の場合を想定して対処を考えておくこととは区別して、さらには、悪い材料を意図的に無視する希望的観測を避けながら、冷静に事態を見つめて対処する必要があるのだと思います。丁寧に冷静に懸念する必要がある、とでもいったらいいでしょうか。

●西日本新聞
「放射能被害を過小評価」　ロシアの科学者　福島原発を懸念
http://www.nishinippon.co.jp/nnp/item/233873
2011年3月27日 00:10

　旧ソ連で１９８６年に起きたチェルノブイリ原発事故について、人や環境に及ぼす影響を調べているロシアの科学者アレクセイ・ヤブロコフ博士が２５日、ワシントンで記者会見し、福島第１原発事故の状況に強い懸念を示した。博士の発言要旨は次の通り。
　チェルノブイリ事故の放射性降下物は計約５千万キュリーだが、福島第１原発は今のところ私の知る限り約２００万キュリーで格段に少ない。チェルノブイリは爆発とともに何日も核燃料が燃え続けたが、福島ではそういう事態はなく状況は明らかに違う。
　だが、福島第１はチェルノブイリより人口密集地に位置し、２００キロの距離に人口３千万人の巨大首都圏がある。さらに、福島第１の３号機はプルトニウム・ウラン混合酸化物（ＭＯＸ）燃料を使ったプルサーマル発電だ。もしここからプルトニウムが大量に放出される事態となれば、極めて甚大な被害が生じる。除去は不可能で、人が住めない土地が生まれる。それを大変懸念している。
　チェルノブイリ事故の最終的な死者の推定について、国際原子力機関（ＩＡＥＡ）は「最大９千人」としているが、ばかげている。私の調査では１００万人近くになり、放射能の影響は７世代に及ぶ。
　セシウムやプルトニウムなどは年に１－３センチずつ土壌に入り込み、食物の根がそれを吸い上げ、大気に再び放出する。例えば、チェルノブイリの影響を受けたスウェーデンのヘラジカから昨年、検出された放射性物質の量は２０年前と同じレベルだった。そういう事実を知るべきだ。
　日本政府は、国民に対し放射能被害を過小評価している。「健康に直ちに影響はない」という言い方はおかしい。直ちにではないが、影響はあるということだからだ。
＝2011/03/27付 西日本新聞朝刊＝

（転載ここまで）

築地市場の豊洲移転に反対して食の安全を守りたい。
●Like a rolling bean (new) 出来事録
■2011-03-29
豊洲新市場予定地液状化見学をさせない東京都・震災の日付けの都知事署名書類で築地東卸組合に横槍
http://ameblo.jp/garbanzo04/entry-10844573165.html

■2011-04-01
大規模汚染の豊洲新市場への移転強行を図り、費用は市場関係者につけ回す東京都
http://ameblo.jp/garbanzo04/entry-10847575990.html

↑『がけっぷち社長』さん作。また、税制についての当秘書課の記事は、「カテゴリ : 税制、税金、財政」から。

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弱い文明の身近な一歩が社会を変えるきまぐれな日々の中でそこに存在する良き人生と生活への切実な望みを民主党にわからせるために、低気温のエクスタシーの中のアブナイ日本が壊れる前に、生まれてきて良かったと感じられる社会にしたいけどとりあえずどうすべきかkimeraれない情報の海の漂流者と、イル・サンジェルマンの散歩道のくろすろーどにあるアダージォな午後のカフェの窓辺でお茶にクリーム入れてみんななかよく鍋パーティーして、世界の片隅で税制についてのニュースやルンペン放浪記やペガサス・ブログ版や転成仁語やイラク・ホープ・ダイアリーや広島瀬戸内新聞や虹の日記やvanacoralの日記や黙然日記やフランス語の練習帳や「ユニオン」と「労働ニュース」のアーカイブや社会科学者の時評や琉球新報や沖縄タイムスや辺野古浜通信や高江の現状を読んで、沖縄問題と北アイルランド問題を同じように考えてみようと思って、消費税と社会保障と国家予算についてのマスコミに載らない海外記事を1947年教育基本法の理念の今日行く審議会とスーパー小論文ハイスクールとアジア連帯講座と内田樹の研究室で超左翼おじさんと見て、大脇道場と言ノ葉工房と内田樹の研究室とアフガン・イラク・北朝鮮と日本と山口県上関町の祝島と地元紙で識るオキナワと海鳴りの島と知られざる晴天のカナダで虹のカヤック隊も一緒に沖縄・辺野古海上基地の問題を中心にはげしく学び、はげしく遊んだところで、「どこへ行く、日本。」とか、労働組合ってなにするところだろうとか、どうしたらさとうしゅういち（佐藤周一）さんや湯浅誠さんや戸倉多香子さんや保坂展人さんやテルヤ寛徳（照屋寛徳）さんのためにレイバーネットの団結は力ですくらむ組んで多世代交流のブログ広場の多文化・多民族・多国籍社会で「人として」日本ジャーナリスト会議で転がるひよこ豆のように情報流通を促進できるかとか思いながら、明日も晴れの空と風と、月と、星のもとで白砂青松の雪裏の梅花やブーゲンビリアや薔薇、または陽だまりの猫や古い寺を多く見て日常で思った事、感じた事をつらつら好き勝手に書きながら国会議員定数削減・比例削減に反対するInternet Zoneのサイバー政治団体秘書がシジフォスにも負けずにウェブにはびこるネトウヨどもを滅多切りして「なんくるないさぁ～やってみれ～♪」と読む・考える・書くおしごと日誌。
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